Googleアラートで、最近公開された南京虐殺についての映画がどの程度話題となっているかを見ているのですが、思っていたよりは話題になっていないようです。ニュースやプログで取り上げられる件数としては、ソニーのゲーム事件(ソニー・エンターテーメントV.S.英国教会)のほうが多いくらいです。しかもソニーのゲーム事件自体がそれほど大きなニュースではありません。

尻上がりに話題性が増してくるのかもしれませんが、出だしとしては好調とは言えないのではないでしょうか。

Xinhua(新華社)が伝えるところによると、この映画は大絶賛されており、特にロイターなどは「ドキュメンタリー映画として最高のできで、すばらしい仕上げとなっている。」 と評価しているそうです。そして今のところ、制作会社には北京から8本、上海から18本のオーダーがあったが、日本の配給会社からはまったくアプローチされていないと伝えています。

"Nanking" documentary released in China

The film has received numerous plaudits including an accolade from Reuters who called it a "beautifully crafted film...(that) honors the highest calling of documentary filmmaking."

Beijing's cinemas have 8 copies of the film and Shanghai has ordered 18.

But so far no Japanese distributors have approached the Nanking production team to express an interest in distributing the documentary in Japan.

"Our film isn't an anti-Japanese film. It is an anti-war film," said Guttentag.
http://news.xinhuanet.com/english/2007-07/06/content_6338095.htm


日本経済研究センターが出した世界経済長期予測よると、中国経済の規模は2050年までに、購買力平価で調整すると日本の約7倍となり、一時は米国経済をも凌駕するそうです。ただ中国の場合は、一人っ子政策のつけが2020年ごろから顕著になり、先進国になりきる前に急激に人口が高齢化・減少しはじめるので、年金などの社会保障制度が破綻してしまうのではないかと懸念されているそうです。


future_world

この長期予測の意味合いについて、東南アジア地域を専門とする政治学者、白石隆氏が読売新聞にコラムを寄稿されています。
(※スキャナーで読み取ってOCRでテキスト化したので、語句の間違いがあるかもしれません。)


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地球を読む(読売新聞)2007年6月17日

白石 隆(政策研究大学院大学副学長)

秩序安定へ日米連携

中国・インド台頭

 中国とインドの経済的台頭が語られるようになって久しい。ではそれによって力の分布は長期的にどう変わりそうか。また日本はそれにどう対応すればよいのか。

 この問題を考える上で非常におもしろいデータが最近、発表された。民間の研究機関「日本経済研究センター」の世界経済長期予測である。これによると、2000年の購買力平価ベースで、日本の国内総生産(GDP)は2020年に4.2兆ドル、30年4.7兆ドル、40年5兆ドル、50年5兆ドルとなるという。一方、中国のGDPは20年17.3兆ドル、30年25.2兆ドル、40年30.4兆ドル」50年33.4兆ドル。別言すれば、中国の経済規模は20年に日本の4倍、30年5倍、40年6倍、50年に7倍になる。

 また米国のGDPは20年16.8兆ドル、30年21.4兆ドル、40年27.2兆ドル、50年34兆ドルになるという。つまり、中国の経済規模は20年から40年にかけて米国のそれを凌駕する、しかし、人口増加率の違いから、米国の経済規模は50年までには再び中国を上回る。

 次にインドのGDPは20年の7.1兆ドルかち50年には19.1兆ドルに拡大する。一方、欧州連合(EU)の経済規模は20年の14.5兆ドルから50年に19.9兆ドルとなる。つまり、50年にはインドとEUの経済規模がほぼ同じになる。さらに東南アジア諸国連合(ASEAN)の経済規模は20年3.9兆ドルから-30年5.5兆ドル、50年9.2兆ドルと拡大し、30年に日本の経済規模を凌駕し、50年には日本の1.8倍になる。

 誤解のないよう確認しておけば、購買力平価ベースの経済規模が世界的、地域的な力の分布を測る尺度としてどれほど有用であるか、いろいろ議論がありうる。それは国力を考える際に、軍事力、技術水準、政治的リーダーシップなどがどれほど重要であるかを考えても明らかである。

 しかし、それでも、購買力平価で見た中国の経済規模が米国のそれを凌駕して日本の経済規模の5~6倍になり、インドの経済規模がEUに括抗するようになれば、世界の秩序、アジアの秩序が大きく変容し、中国、インドが国際政治において今よりはるかに大きな存在となるだろうことはほぼ確実である。

 もう一つ、確認しておくべきことは、経済的相互依存の拡大と深化である。このグローバル化と地域的な経済連携の時代、各国の経済をそれぞれ完結した単位と考えることはできない。これは東アジアにおいて日本、NIES(層国、台湾、香港、シンガポールクの拡大と深化によってますます緊密に統合されつつあることに見る通りである。

アジア経済 相互依存拡大

 その結果、中国の経済発展は海外からの直接投資に大きく依存し、中国の貿易依存度はごく最近の数字だけを見ても、2002年51%から04年70%に拡大している。これは別の言い方をすれば、経済的相互依存の拡大と深化によって、中国のような国々もますます既存の政治経済秩序の安定的発展に利益を見いだすようになるということである。

 では中国、インドの経済的台頭によって、世界とアジアの秩序はどうなるのか。これを考える上で重要なことは秩序が最終的にどのようなものとなるかではない。それはわからない。しかし、日本にとっても他の多くの国にとっても、秩序が革命的に変化することは望ましくない。安定的に、いまある秩序が進化するかたちで変容していくことが望ましい。

 では日本としてそういう秩序の進化を促すためにどうすればよいか、それが基本的な問題である。

 ここではこれについて2点、指摘しておきたい。その一つは秩序変容の長期的な予測可能性を高めることである。上に見たように、20年から40年にかけて、購買力平価で見れば中国の経済規模は米国のそれを凌駕する。一方、日本の経済規模は50年には米国、中国の7分の1、EU、インドの4分の1になる。

 この結果、日本が世界政治において米国、EU、中国、インドに伍して大国外交を行うことは難しくなるだろう。しかし、アジアにおいては、米国と中国の力が括抗すればするほど、日本の動向が地域的な力の均衡の帰趨を決めることになる。それは、中国の経済規模が米国のそれを凌駕する20~40年においても、日米を合わせればその経済規模が中国のそれを上回ることに見る通りである。

 では日本はどうすればよいのか。力の分布が大きく変わるとき、これが秩序の革命的変化をもたらすかもしれないとみんなが考えれば、みんなそういう考えにもとづいて行勤し、その結果、秩序は流動化する。みんながそう考え、行動しないようにするには、秩序変容の長期的な予測可能性を高めることであり、そのために日本としては米中の間で勢力均衡の外交を行うのではなく、日米同盟を堅持し、中国との戦略的対話を推し進め、秩序の安定的変容を促すことである。

 日本がインドと戦略的連携を探ることは重要である。しかし、それはインドが長期的にEUと並ぶ大国として台頭するだろうからであり、インドを東アジアにおける勢力均衡の政治にまきこむためではないし、インドもおそらくそういうことは望まない。

 もう一つは東アジア経済連携の推進である。経済的相互依存が深まれば深まるほど、中国は秩序の安定的変容に利益を兄いだすようになる。これは東アジアの日本以外の国でも同じであり、逆に言えば、そうした相互依存の外にあればあるほど、ミャンマーのように中国に依存する傾向が強い。

 さらにまた東南アジアの多くの国々では、その産業構造が中国のそれと補完的というより競合的関係にあり、タイが自動車産業、観光、アグリビジネスを戦略産業として日本と中国のバランスをとり、インドネシアが昨年、大筋合意を見た目イ経済連携協定において日本の経済協力に期待するように、日本が東アジアの国々の発展にこれからますます関与することが経済連携の推進、地域秩序の安定的な進化をもたらす。

 安倍総理を議長とする「アジア・ゲートウエー戦略会議」は最近、日本を世界とアジアに開き、アジアの成長と活力を日本に取り込むとともに、日本がアジアの発展と地域秩序の形成に責任ある役割を果たすことを目的として、航空政策の転換、留学生政策の再構築、金融資本市場の構築などを重要項目とする構想をまとめた。

 アジアにおける経済連携の推進は日本の国内改革と連動しており、こうした政策によって日本がますますオープンになることがひいてはアジアの経済連携、相互依存を深化させることになる。
国連事務総長選については、韓国外相の当選はないということが分かったのでブログとしては取り上げませんが、少しずつアップデートはしています。喜んだ人も、がっかりした人もこちらをご覧ください。

事務総長選挙についてのブログを見て回っていたのですが、あるブログ・エントリーの中に、日本が常任理事国入りを目指していたとき中国は何をしていたのか、その裏話が紹介されている箇所がありました。中国がどう反対キャンペーンをやったのか、その具体的手法が書かれていて面白いので、ここにも書いておきます。

今回、事務総長選に立候補しているヨルダンのゼイド・アル・フセイン王子を中国が承認するかどうかという話の中で紹介されていた「中国から見た世界」というコラム(ニューヨーク・タイムズ)からの抜粋です。中国の外交官もわざわざ本まで配布して、お忙しいことです。

(※ 読みにくいので改行を加えました。)





2005年4月、日本、ドイツ、インド、ブラジルが安全保障理事国への立候補を正式決定するとすぐに、中国で反日デモが巻き起こった。日本大使館や企業が破壊され、日本人はデモの性質の悪さ、中国政府がそれを許容あるいは許可している態度にショックを受けた。

その間、ワン(中国国連大使)と部下たちは、(安保理拡大案に)まだ賛否を決めかねている国の大使たちに働きかけていた。ヨルダンは安保理拡大案の共同提出者に名を連ねようか思案していたが、ゼイド・アル・フセイン王子(ヨルダンの国連常駐代表)によると、ある中国の外交官から安保理の一室で会いたいとの連絡が入ったという。

「彼はひどく興奮してた。そしてこう言ってきた。『重要な真実を認めることもできないくせに、自分のよい行いだけを自慢する国がどうして偉大な国になれるのか?』」

その後、この外交官はゼイド王子に、『レイプ・オブ・ナンキン:写真にみる否定できない歴史』と題された一冊の本を送っている。ヨルダン政府は決議には賛同したものの、共同提出者になることは断った。(※ この2文はそれぞれ事実でしょうけれども、必ずしも因果関係とは限らないので、その点は注意しておく必要があります。)



アフリカ諸国に対しては、中国は安保理拡大案を否決するように説得してまわったがそれには失敗した。しかし8月上旬、(日本を含む)4カ国とともに常任理事国入りを目指す2カ国を決めるために、リビアで開かれたアフリカ連合首脳会議の席で、中国はうまく最後の一撃をくらわせている。

この会議の数週間前、中国はジンバブエのロバート・ムガベ(近年暴君と化しつつある風変わりな権力者であり、古くからの中国の取引相手)を国賓として豪華にもてなしていた。帰国後、ムガベは、アフリカ諸国は拒否権付の常任理事国になるべきだと言い出す。もちろん、中国を含む常任理事国が拒否権の価値が下がるようなことに同意するわけもなく、この種の主張が通るはずがない。

にもかかわらずトリポリ(リビアの首都)では、たくさんの中国人外交官たちが、アフリカ人のプライドを刺激したり、世界の平等を訴えたりしながらロビー活動を行った。首脳会議の席では、拒否権を要求することが決まり、この時、安保理拡大案は死に体と化したのである。そのなきがらに中国の指紋は残されていなかった。

In April 2005, soon after Japan, Germany, India and Brazil formalized their candidacy for an expanded Security Council, anti-Japanese demonstrations sprang up in China. Japanese missions and businesses were trashed. The Japanese were shocked both by the virulence of the demonstrations and by the obvious signs of high-level toleration, if not approval. Meanwhile, Wang and several of his lieutenants worked on the ambassadors of wavering countries. Prince Zeid Ra’ad Zeid al-Hussein, the permanent representative of Jordan, which was considering becoming a co-sponsor of the resolution expanding the council’s permanent membership, says that he was called to a caucus room at the Security Council to meet with a Chinese diplomat. “The guy was apoplectic,” Prince Zeid recalls. “He said, ‘How can a great power refuse to accept essential, fundamental truths and yet take pride in the good works it does across the globe?’ ” He later sent Prince Zeid a copy of a book titled “The Rape of Nanking: An Undeniable History in Photographs.” Jordan continued to support the resolution but declined to become a sponsor.

China failed to persuade African countries to reject Security Council expansion as such, yet it still delivered the coup de gra^ce at a meeting of the African Union in Libya in early August, where heads of state met to choose two nations that would join the other four in seeking permanent membership. Several weeks earlier, China was the host of a lavish state visit for Robert Mugabe, the increasingly tyrannical and eccentric Zimbabwean strongman and a longtime Chinese client. Soon after returning, Mugabe declared that African countries must insist not only on permanent representation in the Security Council but also on the veto. This demand was obviously self-defeating, since neither China nor the four other permanent members would agree to dilute the value of their veto. Nevertheless, vast shoals of Chinese diplomats roamed the halls in Tripoli, appealing to African pride, to the imperative of global parity and so on. The demand for an African veto carried the day, and with that, Security Council expansion died. The corpse bore no sign of Chinese fingerprints.

前文はこちらへ。(登録、ログインが必要です。)
James Traub(国連問題に詳しい), Columnist, New York Times




追記

このコラムの中で特に注目したい点は、中国が一度アフリカ諸国を説得しようとしてそれに失敗したという記述です。

もしこれが事実であれば、少なくとも現時点では、中国はアフリカ諸国に強い影響力を持っているわけではないと解釈できるのではないでしょうか。

経済技術協力、中国市場の開放、アフリカへの投資、鉱物資源の輸入、武器輸出、独裁政権への支持など、あらゆる利益を提示しながら説得したはずです。もっと直接的に金品をちらつかせたかも知れません。それでも説得に失敗し、戦術を変えるしかなかった。そしてナショナリズムの高揚に最後の望みをかけた。外交官の大量動員はあせり表れだった。

とすれば、まだまだ日本の外交当局にも巻き返しのチャンスは十分にあるはずです。中国との競争で外交の目標が明確化され活性化されるのなら、ぜひぜひ競争していただきたいと思います。
まずは靖国神社参拝への反応から。

以前皆さんにお知らせしていたとおり、掲示板レベルではたいした反応はありません。静かなものです。投稿された分を読んでも、過激な表現はほとんどなく力が入っていない感じです。





それで本題ですが、アイリス・チャンの「レイプ・オブ・ナンキン」が映画化される件について、チャイナ・デイリーの掲示板に一言書いておきました。

要するに、そんな火遊びをしてると、飛び火して自分の家を丸焼けにしてしまうのではないか、と言うことをコメントしたのですけれども、その理屈はこういうことです。


中国人が、南京虐殺を声高に批判すればするほど、西洋の人々の関心は、毛沢東による大虐殺やチベット問題に移っていく(少なくともネット上では)というパターンがあります。

「日本軍の行いは許されるものではないが、それを言うなら毛沢東、中国共産党もひどいことをやってきているではないか。それについては一言も批判しないのに、なぜ日本批判にばかり必死になるのか。」

とこんな感じです。よくあるパターンの議論の展開です。中国人が反日に必死になればなるほど、西洋の人たちの目にはその対比が浮き立ち、奇異に映るのかもしれません。

このネット上のパターンに一般性(社会全体に通じる)があるのなら、この映画の公開は、意外と中国共産党のアキレス腱となる要素をはらんでいるのかもしれません。注目度が高くなればなるほどです。毛沢東のしてきたこと、共産党のしてきたことも暴け、との機運が西洋、中国国内でも盛り上がらないとも限りません。

それが飛び火と言うことです。

この映画が仮にヒット作となれば、ヒットすればするほど、中国人が創造もしていなかった状況が、結果として導かれるかも知れない、と言っているところです。

共産党嫌いの人にとっては、「飛び火」するようにしむける絶好の機会ととらえるべきなのかもしれません。

中国日報の掲示板(英文)へはこちらからどうぞ。

南京虐殺のハリウッド映画化が決まったということなので、その記事を翻訳しました。翻訳は大事な部分はカバーしてますが、手抜きしているところもあるので、関心のある方は原文を参照してください。

撮影開始は年末と言うことですから、皆さんの努力しだいで、まだ脚本に影響を与えるチャンスがあるかもしれません。





中国、南京大虐殺の映画作成へ
(新華社)
更新:2006-08-14 15:21
http://www.chinadaily.com.cn/china/2006-08/14/content_664447.htm

南京――61回目となる第二次大戦の日本降伏記念日を明日にひかえ、中国はアメリカと英国と協力し、アイリス・チャンのベストセラー「レイプ・オブ・ナンキン」を映画化することを決めた、と資金提供元となる中国人投資家が明らかにした。

「ユダヤ人の悲劇を映画化した『シンドラーのリスト』のように、この映画を第二次大戦中の大虐殺をあらわす定番映画にしたいと考えている。」と、この映画のプロデューサーであるジェラルド・グリーンは言う。

「シンドラーのリスト」はオスカー賞を受賞し、芸術的に優れ、興行としても成功した映画といわれている。

資金提供元である、Jiangsu 文化産業グループ(本部南京)の会長Li Xiangmin博士によると、この映画への投資は2500万ドル規模となるもよう。

この中国企業とハリウッドのビリジアン社の合意によると、アメリカ側が2000万ドル、中国側が625万ドル、イギリス側が200万ドルを拠出することになっている。

Li博士によると、撮影開始は今年末になるもよう。

映画の完成は2007年9月前ごろになり、中国では南京大虐殺70周年にあわせて2007年12月13日ごろに公開される予定。

日本兵が南京を占領した1937年に南京大虐殺は起こり、犠牲者数30万人、家屋の三分の一が消失、2万人以上の女性が強姦された。

この映画は、故アイリス・チャンによる「レイプ・オブ・ナンキン 忘れられた第二次大戦のホロコースト」をもとに作成され、原作は、ブックマン・レビュー・シンジケートにより1997年度の最優秀作品の一つに数えられた。

この原作をもとに、ストーリーは、虐殺事件の中のある母と娘の物語として描かれる。

キャストには、中国の映画スターZiyi ZhangやマレーシアのMichelle Yeohなどが含まれる予定。

台本は、アメリカ人映画脚本家、ウィリアム・マクドナルドが担当する。

ウィリアム・マクドナルドは、多くの資料に目をとおし、特にアイリス・チャンの本読んでから、今年3月に虐殺博物館を訪れている。

「ショックだった。」とマクドナルド氏は語る。

今回の訪問で得た印象を映画に反映させるとともに、中国人歴史家からの提案を取り入れつもりだと言う。

「この映画の目的は、南京大虐殺の歴史を広く知らしめることにある。西洋の人々が、この母と娘の悲劇の物語を通じて、もっと南京の真実を知るようになってくれればと期待している。」と彼は言う。


この映画のシナリオに目を通した、南京大学の歴史家であるZhang Xianwen教授は、「ハリウッドの映像技術を駆使することにより、この映画は日本人の犯した残虐行為を世に暴露し、世界の人々の心に深く刻まれることになるだろう。」と言う。

Jiangsu文化産業グループによると、たくさんの日本人からこの映画への提案を受けており、この映画への出演を希望している人もいるそうだ。


China to shoot movie on Nanjing Massacre
(Xinhua)
Updated: 2006-08-14 15:21
http://www.chinadaily.com.cn/china/2006-08/14/content_664447.htm


NANJING -- China has decided to team up with the United States and Britain on putting Iris Chang's international bestseller, "The Rape of Nanking", on the silver screen, sources with the Chinese investor in the movie revealed on Monday, on the eve of the 61st anniversary of Japan's surrender in the World War II.

"We hope we can make the film a classic on a massacre in the Second World War, just like the Shrindler's List about the miserable experience of Jewish people during the War,"said Gerald Green, the American producer of the movie.

Shrindler's List was an Oscar winner and regarded as an impressive artisitc film with a book-office success.

According to Dr. Li Xiangmin, chairman of the Chinese investor, Jiangsu Cultural Industry Group based in Nanjing, capital city of east China's Jiangsu Province, the film will take an estimated investment of more than 200 million yuan (US$25 million).

Under the accord signed by the Chinese company and a Hollywood entertainment firm, Viridian, the American investor will inject no less than US$20 million into the planned movie, the Chinese side will invest 50 million yuan (US$6.25 million), and the British side, two million U.S. dollars.

Dr. Li said that the movie had obtained shooting licenses in the United States and Britain and was waiting for go-ahead from the State Administration of Radio, Film and Television. Shooting will likely begin at the end of this year, Li added.

The movie will be completed before September 1, 2007 and make its debut in China before December 13, 2007 to mark the 70th anniversary of the Nanjing Massacre. It will be put on the world market in the spring of 2008, said Dr. Li Xiangmin.

The Nanjing Massacre occurred in December 1937 when Japanese agressor troops occupied Nanjing, the then capital of China. Over 300,000 Chinese were killed, one third of the houses in the city were burned and more than 20,000 women were raped.

The movie will be based on "The Rape of Nanking-The Forgotten Holocaust of World World II" by the late American Chinese writer, Iris Chang. The book was the first, full-length English-language narrative of the atrocity to reach a wide audience. It remained on the New York Times bestseller list for several months, became a New York Times Notable Book, and was cited by Bookman Review Syndicate as one of the best books of 1997.

With the book as source materials, the movie will depict a story about a mother and a daugher in the Massacre.

Investors hope to invite Ziyi Zhang, a Chinese film star who has developed a world fame, to star the planned movie. Cast will hopefully also include Michelle Yeoh from Malaysia, who played a major role in the Oscar winner Crunching Tiger, Hidden dragon.

The screen play will be written by a famous American screenwriter William McDorald, who majored in international relationship at the Georgetown University and was good at study of world history.

With his father as a soldier in the Second World War, William McDorald had read a great amount of historical materials and datas and books, particularly that written by Iris Chang, on the Nanjing Massacre before he visited the Massacre museum in the city in March this year.

"The visit shocked me,"said McDorald.

He told Xinhua that he would merge into the impression from the visit into the movie to be shot and would take into account opinions and suggestions by some Chinese historians.

He said, "Shooting the movie aims to let more people know the history of the Nanjing Massacre."

Some Japanese textbooks falsifies this part of the history, and some rightists in Japan are trying hard to defy the fact.

McDorald said the movie would have scenes on manslaying contests among Japanese invaders in Nanjing. He hoped the film would be able to help more westerners know the truth through personal and family tragedies.

Having read the movie's scenario, Prof. Zhang Xianwen, a historian with the Nanjing University, said, "Using the artistic skills of Hollywood blockbusters, the movie will expose atrocities committed by the Japanese invaders in China and is expected to impress the world deeply."

"The movie will not only reproduce bloody scenes of the true history, but will also expound the understanding of peace based on humanity," said Meng Guoxiang, a researcher from the Jiangsu Academy of Social Sciences.

Quite a few of Japanese have contacted the Jiangsu Cultural Industry Group and made some suggestions for the movie. Some of them hope to participate in the shooting.

Chinese director, Luo Guanquan, who shot China's first film on the Nanjing Massacre in 1987, will serve as the art guide for the movie.
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soudenjapan、45歳、コンサルタント。やっと英語が楽になり20年かかって英語を握ったと感じる。と思ったのもつかの間、そこには広大な未知の領域が残っているようだ。

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